アドイノベーション株式会社

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taptica

米国の広告主は、コネクテッドTVの準備はできている?

2019.04.16

翻訳元:https://www.taptica.com/are-advertisers-ready-for-connected-tv/

本稿は、Tapticaの子会社であるTremor Video DSPのコンテンツ マネージャーFrank Pasquineからの寄稿です。

米国でのコネクテッドTV(CTV)需要は?

テレビとインターネットが結びついた「コネクテッドTV(CTV)」が米国で急速に普及しており、メディアはテレビの復活とも感じています。Netflix、Hulu、Amazon Prime Video、HBO Nowの大手CTVは市場を拡大し続け、米国のCTVユーザーは2018年の時点で1億8260万人に上り、2022年までに2億410万人に達すると予想されています。Business Insiderの調査によると、現時点ですでに広告需要が供給を上回っているという広告代理店もあるようです。

CTVのメリットは?

テレビと同じように、広告主はCTVを通して多くのオーディエンスにリーチする事ができます。CTVはデータを取ることができるのでターゲティングも可能です。また、広告をスキップ出来ない場合も含めてユーザーは広告を見る傾向にあります。Extreme Reachの調査によると、CTVでの視聴完了率は94%と高い数値になります。

広告主はファーストパーティのデータを活用して、オーディエンスの興味・関心に合わせてパーソナライズすることが可能です。アドテクノロジーは、オーディエンスを予測するツールと機械学習アルゴリズムを利用し、CTVエコシステム上で正確なオーディエンスのプロファイルを作成します。

CTVに対しての懸念はありますか?

CTVでは、広告主はストリーミングデバイスの製作者、スマートテレビメーカー、コンテンツアグリゲーター(コンテンツを収集・整理して利用者に提供する事業者のこと)、プログラマティック広告、ブロードキャストネットワークなどの多くのトラッフィク・ソースを購入でき、今までのテレビでの宣伝に加えて、デジタルでも広告を拡散させることを実現しています。

しかし、CTVでの広告に対して広告主が抱く大きな不安要素は、リニアTV(従来のTV放送)と同じ販売方法で行われている広告枠が存在することです。販売方法は番組スポンサー、スポット販売、ケーブルテレビでの番組の外販など従来型の販売を採用しているケースです。 また、MVPD(動画・チャンネルを共通化するための団体)も関係してきます。

他には、ブランド保護に対する懸念もあります。Tremor Video DSPでは、入札前のフラウド防止の為に、サプライから供給されるすべての動画は二重認証システムを通し、適切なCTVのメディア枠にのみ広告を配信する方法でブランドセーフティに取り組んでいます。

CTVで広告する時のポイントは?

インターネットや他のテクノロジーを用いて新しいサービスを創出することを可能にするデジタルエクスペリエンスを目標にし、計画を立てることが重要です。

CTVでの広告は、デスクトップまたはモバイルと同じくオーディエンスを細分化し、エンゲージを可能にします。デジタルプラットフォームを活用し、繰り返し広告メッセージをオーディエンスに伝え、適正なキャンペーン活動を可能にします。

クリエイティブも重要な要素です。エンドカード(動画の一番最後に表示されるクリエイティブ)やオーバーレイなどのクリエイティブ機能を追加することにより、広告主はカスタマイズした広告やユーザーの行動を促す広告を使ってオーディエンスにリーチするためにデータを活用できます。

動画広告をさらにひとつステップアップさせるには、ACR(Automatic content recognition/オートマテック コンテンツ レコグニション)テクノロジーを使用し、動画の閲覧者をCTV上のみでなくリターゲティングする方法もあります。このような広告戦略を実行することにより、多くのオーディエンスにリーチしブランドの認知を高めることができます。